【社長通信】3Kの弊害
- 樋口 理一
- 2014年4月4日
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真っ先に企業で削減の対象となるのは、 3K・・・K(交際費)、K(広告費)、K(教育費)である。その中でも三番目の教育費はある意味、投資効果が見えずらいが故に 致し方ないような気もするが、 その中でも未来永劫削ってはならないものは “経営人材の育成”費用だと思う。“経営人材の育成”費用を削減した状況になると、 秩序を重んじた秀才型経営者ばかり生まれ、 お行儀がいい経営者が生まれていく可能性があることに危惧する。 経営管理のプロセスに固執するあまり、マニュアル通りで 変化の本質に対応しづらくなっていくような気がしてならない。一方創業経営者は(すべてとは言い難いが) 目的のためには手段は選ばない癖がしみ込んでいるので、 状況変化にスピード重視で直観が働き、対応できる気概があるように思う。どちらがいい悪いではなく、 “操業経営者”から“創業経営者”への脱皮を図ることが急務である。創業DNAは生まれ育った環境等も違うので なかなか意識が身に付くものではないと思いますが、 若い年齢者を対象に、早い段階からこういった事に取り組む企業の姿勢が必要に思う。どうしても日本企業は“まだ早い”という言葉が先行し 現在でも、育つ環境機会が少ないので これをいち早く取り組んだ企業こそが 10年後の命運を分けることにつながるだろう。






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